肺がんに対する手術療法（根治手術）は、がんが占拠している肺を摘出（肺切除）しリンパ節の切除（郭清）を行うことです。肺を切除するためには、皮膚の切開、筋肉の切断あるいは開排、胸膜の切開を行って開胸し、切除する肺に到達する必要があります。従来の開胸方法には、後側方切開（写真1：背中から側胸部まで約20-40cm切開）や前方腋窩切開（写真2：脇の下から前胸部まで約10-20cm切開）があります。胸部の傷は痛みが強く、手術後に痰を出すための咳をした際にひびきます。また、長期に渡って肋間神経痛を伴うことがあります。

拡大手術とは、小型肺がんに対する縮小手術が近年盛んになってきた一方で、いまだ発見される肺がんの50％以上がリンパ節や遠隔転移を伴います。なかには隣接臓器に浸潤する T3、T4といった進行肺がんも少なくなく、こういった“局所”の進行肺がんでは、いわゆる標準的な手術での完全切除は困難です。そこで完全切除を目指して工夫されたものが拡大手術です。拡大手術の特徴は肺葉だけでなく、がん細胞が拡大している周辺の組織も切除する点にあります。

主に筋肉や肋骨への浸潤に対する胸壁合併切除、神経や血管が集まる肺尖部の肺がん（パンコースト型肺がん）に対する拡大切除、横隔膜や心房・大血管合併切除などがありますが、多くの場合、切除臓器の再建が必要となります。また、効果を確実にするため、前もって抗がん剤や放射線治療を行い、がん細胞を小さくする補助療法が行われることもあります（例：パンコースト型肺がんでは、術前化学放射線療法後に、完全切除が行えた場合、術後の5年生存率は41％）。当科では、根治率を上げる目的で、縦隔リンパ節転移を伴う病期ⅢA期の進行肺癌に対して、術前導入化学放射線療法後に手術切除を行う第Ⅱ相臨床試験を行っております。

肺の区域を単位として切除する肺区域切除は、肺葉切除よりも呼吸機能を温存する手術として、結核などに対して1960年代ごろ盛んに行われていました。しかし、その後は化学療法（抗生物質）の発達により行われることが少なくなっていました。
肺区域切除に再び注目が集まったのは、日本において近年検査体制が確立し、CT検診や他の病気の精査中に、小型の肺がんが見つかることが多くなったためです。

特に、CTでスリガラスのように見える淡い陰影の小型肺がんでは、標準的な術式である肺葉切除と縮小手術の間に明らかな予後の差を認めないことが報告されています。

このため、区域切除で完全切除できる場合では、今や標準術式に近い治療法になりつつあります。ただし、血管や気管支を選り分け、一部を残す必要がある区域切除術は、手術手技が肺葉切除に比べ難しく、経験のある呼吸器外科医により行われる必要があります。当科ではより質の高い手術を行うために、画像解析ソフトを用いて術前検討を行い、区域切除で完全に切除できるか、どの血管・気管支を残すかを確認し、手術に望んでいます。また、術後残存肺容量を測定し詳細な評価を行う臨床試験も行っています。

肺がんに対する根治手術はがんが占拠する肺葉を切除することです。しかし、肺がんが気道やその近く、また、肺動脈に接して出来た場合、片肺全部の切除（全摘術）が必要になることがあります。

片肺となった場合、日常生活に支障をきたすことがあったり、また、もともと肺機能が悪い場合は手術が適応されないこともあります。このような肺がんに対して、根治性を確保（がん病巣を完全に切除）し、かつ、可能な限り肺機能を温存して術後の生活の質（QOL＝クオリティ・オブ・ライフ）を維持出来るように考案された手術が気管・気管支形成術です。この手術は、がん病巣が残らないように術中に切除断端の顕微鏡検査（術中迅速病理検査）を十分に行うこと、また、口径差のある気管・気管支の血流を維持し緊張を緩和した状態で吻合したり、温存する肺への血流を確保するため肺動脈形成術を併用する場合があったり、高い技術が必要です。

当科では、以前よりこの手術を行ってはおりましたが、最近では特に、根治性を維持することを最優先しつつも術後の生活の質に考慮した本術式を積極的に取り組んでおります（図2、3）。